宿泊約款

本約款の適用

第一条
当館の締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めるところによるものとし、この約款に定められていない事項については、法令又は慣習によるものとします。
当館は、前項の規定にかかわらず、この約款の趣旨、法令及び慣習に反しない範囲で特約に応ずることができます。

宿泊引き受けの拒絶

第二条
当館は、次の場合には宿泊の引受けをお断りすることがあります。
宿泊の申込みが約款によらないものであるとき。
満室（員）により客室の余裕がないとき。
宿泊しようとする者が宿泊に関し、法令の規定又は公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
宿泊しようとする者が伝染病者であると明らかに認められるとき。
宿泊に関し特別の負担を求められたとき。
天災、施設の故障その他やむを得ない理由により宿泊させることができないとき。

氏名等の明告

第三条
当館は、宿泊日に先だつ宿泊の申込み（以下「宿泊予約の申込み」という。）お引き受けした場合には、期限を定めて、その宿泊予約の申込者に対して次の事項の明告を求めることがあります。
宿泊者の住所、氏名、性別、国籍及び職業
その他当館が必要と認めた事業

予約の解除

第四条
当館は、宿泊予約の申込者が、宿泊予約の全部又は一部を解除したときは、次に掲げるところにより、キャンセル料を申し受けます。

[予約の全部を取り消された場合のキャンセル料]
取消の通知をうけた日が
連絡なしの不泊・・・ 100％
当日・・・ 50％
前日・・・ 30％
2日前～7日前・・・ 20％
※上記表の（％）は、予約宿泊料金に対する取消料率です。

※予約の人数が減った場合の取消料は、前日までに変更される場合は発生しません。
当日変更の場合は、お一人様につき50％のキャンセル料を申し受けます。

当館は、宿泊者が連絡をしないで宿泊日当日の午後7時（あらかじめ予定到着時刻の明示されている場合は、その時刻を1時間経過した時刻）になっても到着しないときは、その宿泊予約は申込者により解除されたものとみなし処理することがあります。

前項の規定により解除されたものとみなした場合において、宿泊者が、その連絡をしないで到着しなかったことが列車、航空機等公共の運輸機関の不着又は遅延その他宿泊者の責に帰さない理由によるものであることを証明したときは、第1項のキャンセル料はいただきません。

宿泊客の契約解除

第五条
当館は、他に定める場合を除くほか、次の場合には宿泊予約を解除することができます。
（1）第2条第3号から第7号までに該当することとなったとき。
（2）第3条第1号の事項の明告を求めた場合において、期限までにそれらの事項が明告されないとき。
（3）第4条第1号の予約金の支払いを請求した場合において、期限までにその支払いがないとき。
当館は、前項の規定により宿泊予約を解除したときは、その予約についてすでに収受した予約金があれば返還します。

宿泊の登録

第六条
宿泊者は、宿泊日当日当館の玄関帳場（フロントオフィス）において次の事項を当館に登録してください。

3条第1号の事項
外国人にあっては、旅券番号、日本上陸地及び上陸年月日
出発日及び時間
その他当館が必要と認めた事項

料金の支払い

第七条
料金の支払いは、通貨又は当館が認めた旅行小切手若しくはクーポン券により、宿泊者の出発の際又は当館が請求したとき当館の玄関帳場（フロントオフィス）において行っていただきます。
宿泊者が客室の使用を開始したのち任意に宿泊しなかった場合においても、宿泊料金は申し受けます。

利用規則の遵守

第八条
宿泊者は、当館内において、当館が定めて当館内に掲示した利用規則に従っていただきます。

宿泊継続の拒絶

第九条
当館は、お引き受けした宿泊期間中といえども、次の場合には宿泊の継続をお断りすることがあります。
第2条第3号から第6号までに該当することとなったとき。
前条の利用規則に従わないとき。

宿泊の責任

第十条
当館の宿泊に関する責任は、宿泊者が当館の玄関帳場（フロントオフィス）において宿泊の登録を行ったとき又は客室に入った時のうちいずれか早い時に始まり、宿泊者が出発するため客室をあけた時に終わります。
当館の責任に帰すべき理由により宿泊者に客室の提供ができなくなったときは、天災その他の理由により困難な場合を除き、その宿泊者に同一又は類似の条件による他の宿泊施設を斡旋します。この場合には、客室の提供が継続できなくなった日の宿泊料金を含むその後の宿泊料金はいただきません。